リモートワーク時代と真の価値

新型コロナウィルス対策によって、多くの企業がリモートワークを導入しています。米コンサル会社のマーサージャパンの集計データ(2020/3/9)によれば、全体の8割の企業が、新型コロナウィルスの影響によってリモートワークを実施していると回答しています。
リモートワークは、数年前より導入する企業が多くなってきていますが、今回のことがきっかけで、一気に加速しています。
さて、リモートワークを導入することでどういったメリットがあるのか気になりませんか。
リモートワークに関して、もう少し深く掘り下げて解説していきます。

多くの場所で耳にする「ZOOM」とは?

新型コロナウィルスの影響によって、一気に知名度をアップさせた企業があります。その企業が「ZOOM」です。この会社は、ビデオ会議のツール(パソコンやスマートフォンを使って、セミナーやミーティングをオンラインで開催するために開発されたアプリ)提供する会社で、米のカリフォルニア州にあるITのメッカとも呼ばれるシリコンバレーから出てきた企業です。
特徴は、リモートで欠かすことのできない「つながりやすく、映像が途切れない」こと、そしてリアルタイムに他国の言語を翻訳できる機能を持ち合わせているということです。
近年、不動産会社の賃貸借契約の中で重要事項を伝えるためにZOOMを遠隔で利用している会社も多くなっています。
さらに、全国の学校が一斉に休校になったことで、4月30日までZOOMが教育機関へ無性で提供しています。
都内にある市立中学校では、感染予防のためにホームルームをZOOMで行うなど、ZOOMは企業のみならず、教育現場での利用が広がっています。

リモート化で日本の問題を解決

日本は万年人手不足に陥り、作業の効率化を図ることができない状況にあります。この問題をリモート化にすることで解決できるかもしれません。
例えば、「GMOインターネットグループ」では、国内社員4650人の内、4000人を在宅勤務としました。1月末に新型コロナウィルスの報道されたタイミングと同時に在宅勤務を実施したGMOは大きな社会実験として捉え、観測しています。そして、約1か月間在宅勤務を実施し業務に全く影響がないということを発見しました。
また、管理、マーケティングなどの部署に所属している社員の多くは、在宅勤務の方の満足度が高くなり、生活の質が向上するといった結果になりました。在宅勤務によって、出社をする必要がないため賃貸のスペースを縮小、家賃や光熱費も削減できることが分かったようです。
これから先、優秀な人材を確保するためにもオフィスから離れた場所で働くリモートワーカーの力が必要になってきます。
こういった優秀な人材は、複数の仕事を掛け持ちしていることが多いといわれています。

まとめ

新型コロナウィルス影響によって、リモートワークが一気に加速しています。
こういった環境の中で、在宅勤務を1か月実施した結果、業務には支障が出ないことや従業員の満足度が高くなったというデータを得ることができました。
突然の新型コロナウィルス対策によって、「リモートワークは難しい」と思っているかたは多いかと思います。
しかし、非常時だからこそやってみることが重要です。
今だからこそ、リモートワークに切り替えをしてみるいい時期なのかもしれません。

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